サービスの利用についてservice

現在、多くの地盤調査は地盤改良工事会社（もしくは関連会社）が行っていますが、ほとんどの場合、住宅会社・お客様は地盤調査会社の調査結果のみで、言われるがままの地盤改良工事を実施しているケースが多いようです。しかし、地盤改良工事にかかる費用は大変高く、家づくりの資金計画を大きく変化させる要因になるほどです。「本当に、その地盤改良工事は必要なんだろうか？」と疑問を抱いても不思議ではありません。

しかし、地盤に関する専門的な知識がないと、疑問に思いながらも地盤調査会社が勧める高額な地盤改良工事を行わざるを得ません。そんな地盤業界の「？」な状況を改善するために、地盤ネットでは地盤解析にセカンドオピニオン制度を導入し、公平な第三者の立場から地盤調査データを解析することにしたのです。より良い家づくりのため、地盤改良工事が必要だと言われた時にお役に立てる「地盤セカンドオピニオン」をご利用下さい。

セカンドオピニオンとは、「より良い決定をするために、もう一人の人から聴取する意見（大辞泉）」という意味です。地盤業界においては、地盤調査会社が行った調査データを第三者がチェックするという仕組みがありませんでした。そのため、ほとんどの場合、地盤調査会社の調査結果だけに基づいて地盤改良工事が行われています。

地盤調査会社のデータに問題があるわけではありませんが、地盤調査会社が地盤改良工事会社を兼ねていたり、地盤改良工事会社の関連会社であった場合には、安全度をかなり考慮した解析結果と高額な改良工事がセットになっている場合がないとは言えません。

そんな地盤業界の悪習を打ち破るため、地盤改良工事を受注しない地盤解析専門会社の地盤ネットが公平な第三者の立場から地盤調査データを解析するサービスが「地盤セカンドオピニオン」です。
地盤セカンドオピニオンとは、地盤調査データを第三者がチェックし、過剰な改良工事を行わないためのサービスです。

改良工事をしなくて大丈夫？

地盤改良工事には多額の費用が発生し、家づくりの資金計画を左右する場合もあります。その地盤改良工事が、セカンドオピニオンによって不要になるとすれば、住宅会社にとっても、お施主様にとっても良い話です。

しかし、当然の疑問として「改良工事をしなくて本当に大丈夫なの？」という気持ちになる方もいることでしょう。実は、住宅の地盤調査に一般的に用いられるスウェーデン式サウンディング試験は半自動の調査方法であり、精密な調査データを採取することができないことから、調査データの解析基準はいまだ確立されておらず、地盤調査会社では断定的な判断ができないのが現状です。 

改良工事の要不要の判断は難易度の高い技術力を要するものなのです。そのため、地盤調査会社が安全度を高くするために、過剰な改良工事になりがちなのです。
地盤ネットでは、実際に起きた沈下物件のデータ分析はもちろん、沈下しなかった膨大なデータ分析から現実的な解析基準を構築しています。なお、改良工事が不要と判定した物件に、対象建物引渡し日より20年間・最大5,000万円の「地盤ロングライフ補償®」を適用することができます。

※地盤セカンドオピニオンによって、全ての土地の改良工事が不要になるわけではありません。当然、解析結果によっては改良工事が「必要」と判定される場合があります。これまでの実績では、約38％が必要と判定されています。

お施主様の予算の上限は決まっています。地盤改良工事に多額の費用がかかると、建物にかけられる費用は相対的に少なくならざるを得ません。過剰な地盤改良工事を減らすことが出来れば、建物本体にかけられる予算は多くなり、お施主様の総額予算は同じでも、より良い建物を提案することが可能になります。さらに、工事全体のコストダウンで競合他社に勝てる提案ができ、工期短縮にもつながります。

地盤に関わる費用を削減することで、建物に充分な予算を配分することができます。建物の費用を削って、地盤だけ強化しても安全な住まいとは言えません。建物と地盤のバランスが重要です。また、1～3までの等級が選択できますので、地盤改良工事費を抑えたい人にも、費用はいくらかけても良いので地盤は万全にしたい人にも最適な選択肢があります。万一の際も地盤ロングライフ補償制度により、5,000万円までの損害賠償に対応していますので安心です。

セメント系固化材を使った地盤改良では、人の健康や自然環境に悪影響を及ぼす非常に危険な発ガン性物質「六価クロム」の発生率が高くなります。過剰な改良工事をすることは、地球環境にとってもマイナスです。地球に負担をかけない最低限の地盤対策をすることは、地球環境に優しい選択です。※土壌汚染対策法により、土地所有者に汚染物質浄化義務が課せられます。

地盤調査データを基にした、地盤セカンドオピニオンまでは無料でご提供しています。その後の「地盤解析報告書の発行」は任意ですので、地盤セカンドオピニオンまででよろしければ、お金は一切かかりません。

実際に起きた沈下物件のデータはもちろん、沈下しなかった膨大なデータを基に構築した独自の解析システムを利用することにより、無料での提供が可能になったサービスです。

地盤解析報告書の発行を受けた物件に万が一不同沈下が発生した場合、お引渡し日より20年間・5,000万円（以降、希望により10年毎に更新できる「地盤ロングライフ補償」が適用できます）まで、建物の損害等を賠償いたします。

※詳細は、当社へお問い合わせ下さい。